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HRにもテクノロジーを〜 HRtechのはじめかた

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日本で定着し始めた HRtech

日本ではここ1〜2年、 HRtechのクラウドソリューションのニュースが目立ちます。本記事ではHRtechの概要を共有します。

社員のモチベーションデータを管理する「モチベーションクラウド」、採用データを管理する「ハーモス採用管理」、労務管理をデジタル化する「smartHR」などは、ベンチャー界隈では多くの方がすでに名前を知っている、利用しているといったツールになりつつあります。

HRtechは、採用、入社、定着、活躍といった HRデータを可視化します。定量的に社員や組織の状況を測ることで、ピープルアナリティクスと呼ばれる定量的な人事データの分析により、組織の改善が可能となります。

特にHRはこれまで感覚値頼みの要素が強く、社内の人事担当者も少ないことから、科学的なPDCAを回し辛い環境だったのですが、これからは人事領域もデータによる定点観測を行い、スピード早く改善することが競争力に繋がっていくでしょう。

「カイゼン」で有名な日本は実はこの分野は長けており、ベンチャー企業やグローバル企業を中心にHRのクラウドツールに投資し、人事データ分析が業務に落とし込まれている会社は現段階でも多く見られます。

またHRtechやピープルアナリティクスの分野は海外ですでに先行しており、タイムマシン経営が可能です。

米国では雇用の流動性が激しく、その結果中途採用が多いので、ビデオ面接、採用管理、マイクロラーニングなどが人材の大量の入れ替わりに対応しうるツールが普及しており、これによる組織の改善事例も米国メディアで公開されています。

現在はそれを模したサービスが日本でもローンチされ始めて来ており、先駆的な経営者や人事担当者はその情報から取り組みを模索しやすいはずです。


HRtechの事始めは、まず小さく始める

とは言え、HRはPLのどこにヒットするのかがわかりにくく、予算化しにくい分野です。

取り組みの始めは、まずはエクセル管理からデータ癖をつけて、少しずつ安価なクラウドに移していくことを勧めます。

人事経験者であれば周知の事実だと思いますが、人事業務は単純業務があまりにも多い職能です。採用、教育、評価、定着、労務などHR業務の裏側には泥臭く細かな業務が多く発生しています。

そのため、これらの業務時間を人件費換算した際に、人がやるのとクラウドやAI、アシスタントツールなどがやるのとで、どちらがコストパフォーマンスが良いのか?と業務の棚卸しをしたうえで、エクセル管理をしつつ、人の費用対効果が悪い分野からHRtechを導入していくのが社内交渉の上でも進めやすいでしょう。

バックオフィス系サービスはHRに限らず次々に自動化する傾向です。そのため、今後の人事担当はただ細かいHR業務に対応するだけでは不十分で、より戦略的な業務、自社の強みや差別を発揮できるような業務へと軸足をずらすキャリアを模索しなければなりません。

つまり、HR担当者は戦略思考能力の開発が求められるようになるのです。


Googleの先端的HRの取り組みから学ぶ

企業や事業のレベルは、そこで働く従業員のレベルと比例すると言われています。

戦略的なデジタルHRに最も力を入れているのはGoogleです。Googleはインターネットの世紀で活躍できる人材は高度な専門性を持ったスマートクリエイティブである、と定義し、優秀な人材の獲得と活躍にどの会社よりもこだわり、社員に自由なイノベーション機会を作らせることで有名です。

Googleの人事活動に関して「ワーク・ルールズ!」という書籍で詳細に記載がされており、著者のラズロ・ボックはGoogleのHRの概念や取り組み方を再現できるようHumuというスタートアップを立ち上げました。

Googleのユニークな人事やデジタル化のノウハウはhumuによりナッジ理論(人は、最良かどうかではなく、簡単だからという理由で意思決定する。そのため最適なタイミングで"ナッジ"する、つつくことで、より良い選択や行動に導ける理論)に落とし込まれ、人事データをもとにAIが最適なアクションを従業員に推奨する仕組みをデジタルで構築されています。 

humuは既に社員満足度向上や離職率低下などの効果をほぼデジタル完結で実現しており、今後デジタルをベースとしたHR業務は増えていくと予想されます。

Googleが取り組む採用、育成、定着に関する指標設計やデータ分析のアプローチは、「Google rework」と呼ばれる自社サイトで公開しています。

Google rework

https://rework.withgoogle.com/jp/subjects/people-analytics/

こちらのサイトは2016年より英語版がリリースされ、2018年より日本語版が公開されました。

Googleはマーケティングテクノロジーの会社で、その技術力や着眼点をHRの世界にどのように用いているのかは注目すべきでしょう。

 

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